JTEXについて

センター理念

■ センターの事業理念

  わたくしたちは産業人の能力向上を目指し、豊かな人間作りを通して社会に奉仕します。

■ ごあいさつ

「学びのイノベーションをはかる」

石岡 慎太郎

 政府の人口知能戦略本部が始動し「AIを開発・活用しやすい国」をめざし、AIを人と協働するエージェント(代理人)と認識した利活用を進め、厚生労働白書で生産性向上のために非製造業分野でのAIなどへのソフトウェア投資の重要性を指摘しています。製造業では現場熟練者の暗黙知をAIで再現した保守保全が開始され、AIと協働する従業員のリスキリングと共に、「質の高いデータ」を生み出す現場人材の育成が重要になっています。一方、デジタル教材を積極活用してきた北欧諸国で学力低下と心身の不調が顕在化し、デジタル教材から従来の教科書へ戻す転換がなされ、eラーニングのみをご活用企業では受講率の低下などの課題があらわれ、デジタル化の進展がそのまま教育の進展に結びつくわけではないことも明らかになりつつあります。
 このような中、JTEXは働く人の自律的学び直しを支援するため、デジタル教材・サービスと組合わせ、従来型の教科書や講師指導の品質をさらに高め、新しい通信教育の提供に努力していきます。DXに向けAI活用方法や現場の実学、3級から1級までの通信制認定訓練、また各種国家資格取得を準備する通信講座等の提供で、一層の内容の充実強化を図って参ります。

JTEX 職業訓練法人日本技能教育開発センター
理事長 石岡 慎太郎

JTEXロゴマーク

JTEXロゴマーク

JTEX、Japan Technology Education の頭文字、最後のXは、未知への可能性を表す。
色の「赤」は日本、能力、チャレンジする活力を表し、「青」は知性、技術・技能力向上、幸福を求める信念を表現しています。

組織概要・本部案内

組織の概要

JTEX 職業訓練法人 日本技能教育開発センター
創立 1971年4月
基本金 4,500万円
代表者 理事長 石岡 慎太郎
従業員 55名
講師 約400名
組織
  • 東京本部: 認定訓練本部・東京教育推進本部・販売促進本部・総務グループ・経理グループ・企画開発本部・DXサービス推進本部
  • 関西本部: 関西教育推進本部
事業内容
  1. 認定訓練講座(職業訓練短期課程コース)
  2. 生涯訓練講座(社会人向け通信教育を中心とする教育事業)
  3. 集合研修
  4. オリジナルテキスト製作
  5. オンライン教育システム

沿 革

  • 1971年

    東京都知事から「職業訓練法人日本技能教育開発センター」設立の認可を受ける。

    職業能力開発促進法第31条に基づき、東京都知事から設立の認可を受ける。
    初代理事長に柴田周吉氏就任。設立発起人は、学校法人科学技術学園・株式会社日立製作所・日産自動車株式会社・三菱電機株式会社・東洋工業株式会社・三菱化成株式会社・東レ株式会社・日本経営者団体連盟・社団法人経済団体連合会

    職業訓練短期課程2級技能士コース「機械科」「仕上科」「板金科」の通信制の認定職業訓練を開始

  • 1979年

    職業訓練短期課程2級技能士コース「電子機器組立て科」の通信制の認定職業訓練を開始

  • 1981年

    通信制による労働者の生涯訓練を開始

    1978年の職業訓練法の改正主旨を受け定款を変更

  • 1984年

    「関西事務所」(関西本部)を開設

  • 1985年

    多様な職業能力開発サービスを展開

    職業訓練法が、技術革新・高齢化社会の到来等著しい経済社会の変化に対応するため職業能力開発促進法に改正。職業訓練法人は認定職業訓練のほか、法の規定による職業能力の開発および向上に関し必要な業務を行うことが可能となり定款を変更

    職業訓練短期課程1級技能士コース「電子機器組立て科」の通信制の認定職業訓練を開始

  • 1991年

    職業訓練法人日本技能教育開発センターの略称およびロゴマークをJTEX(ジェイテックス)とする

  • 1994年

    職業訓練短期課程2級技能士コース「機械保全科」の通信制の認定職業訓練を開始

  • 1996年

    1級・2級機械保全科(機械系)実技試験対策セミナーを開始

  • 1997年

    職業訓練短期課程1級技能士コース「機械保全科」の通信制の認定職業訓練を開始

  • 2000年

    Web添削「花マルNet」を開始

  • 2003年

    インターネット上の成績管理「SuperGrace®」の利用を開始

  • 2006年

    職業訓練短期課程1級・2級技能士コース「半導体製品製造科」、2級技能士コース「機械検査科」の通信制の認定職業訓練を開始

  • 2009年

    職業訓練短期課程1級技能士コース「機械検査科」、1級・2級技能士コース「機械加工科(普通旋盤作業・数値制御旋盤作業)」の通信制の認定職業訓練を開始

  • 2014年

    平成26年度認定職業訓練関係厚生労働大臣表彰を受彰

  • 2016年

    プライバシーマーク適格決定。Pマークの使用を開始

  • 2020年

    動画教材提供を開始

  • 2021年

    受講者Myページを開設

    電子ブックおよびWebセミナーはじめ動画教材の配信を開始

  • 2022年

    職業訓練短期課程「3級技能検定対策科」の通信制の認定職業訓練を開始

理事一覧

常勤理事
理事長 石岡 慎太郎 ものつくり大学理事
前 ものつくり大学理事長
前 全国技能士会連合会会長
元 労働省労働基準局長
専務理事 和才 恵理子 職業訓練法人日本技能教育開発センター
非常勤理事
阿部 恵成 三菱電機株式会社
人事部長
嶋本 賢太郎 日産自動車株式会社
人事本部 日本人事部長
小島 昭夫 NECビジネスインテリジェンス株式会社
人材開発サービス事業部長
小林 雅宏 株式会社日立製作所
人財統括本部 グローバルタレントマネジメント部長
野中 利幸 株式会社東レ経営研究所
代表取締役社長
吉原 誠 マツダ株式会社
経営役員CRO コンプライアンス・リスクマネジメント・管理領域統括
岡本 淳史 東京電力ホールディングス株式会社
稼ぐ力創造ユニット 組織・労務人事室
人財・組織開発センター所長
春口 佳子 東芝ビジネスエキスパート株式会社
人材開発事業部 モノづくり研修部長
久保岡 啓 パナソニック株式会社
オペレーショナルエクセレンス社 モノづくり研修所 所長
松田 敏博 学校法人科学技術学園
理事長
監事
杉下 俊雄 学校法人駿河学院
理事長

(令和8年8月26日現在)

本部案内

JTEX 東京本部

〒162-8488
東京都新宿区岩戸町18 日交神楽坂ビル
TEL 03-3235-8686
FAX 03-3235-8685

JTEX 東京本部
  • 都営地下鉄大江戸線牛込神楽坂駅 【A3】 出口より徒歩0分
  • 地下鉄東西線神楽坂駅 【神楽坂口】 より徒歩7分
  • 地下鉄有楽町線・南北線 飯田橋駅 【B3】 出口より徒歩10分
  • JR中央線飯田橋駅 【西口】 より徒歩12分

JTEX 関西本部

〒530-0003
大阪府大阪市北区堂島2-2-2 近鉄堂島ビル7F
TEL 06-6442-5517
FAX 06-6442-5587

JTEX 関西本部
  • JR大阪駅 【桜橋口】 より徒歩7分
  • JR東西線北新地駅 【西改札口】 より徒歩3分
  • 地下鉄四つ橋線西梅田駅 【南改札口】 より徒歩3分

職業訓練法人とは

職業訓練法人のご紹介

職業訓練法人は、「職業能力開発促進法」で定められた公益法人です。
その認可は、都道府県知事と定められており、JTEXは東京都知事の認可です。
運営方法は、理事会総会によって運営されております。

職業能力開発促進法

「職業能力開発促進法」は、職業に必要な労働者の能力を開発し向上させることによって、職業の安定と、労働者の地位の向上を図り、経済・社会の発展に寄与することを目的とした法律です。

職業訓練法人の業務

「職業訓練法人の業務」は、「認定職業訓練」を行うほか、次の3点となります。

  1. 職業訓練に関する情報および資料の提供を行うこと。
  2. 職業訓練に関する調査および研究を行うこと。
  3. その他、職業能力開発促進法に沿って、職業能力の開発および向上に関する業務を行うこと。

JTEX定款(抜粋)

第1条(JTEXの目的)

本法人は、職業能力開発促進法による認定職業訓練その他職業訓練に関し必要な業務を行うことにより、職業人として有為な労働者の養成と労働者の経済的社会的地位の向上を図ることを目的とする。

第4条(JTEXの業務)

本法人は、第1条の目的を達成するため、次の業務を行う。

  1. 会員の雇用する労働者に対する認定職業訓練を行うこと。
  2. 会員の雇用する労働者に対し、職務の充実拡大等を図るため生涯職業訓練として、職業に関する通信教育を行うこと。
  3. 求職者に対する認定職業訓練を行うこと。
  4. 職業訓練に関する調査及び資料の提供を行うこと。
  5. 職業訓練に関する調査及び研究を行うこと。
  6. 企業内教育に必要な講師派遣事業を行うこと。
  7. 産業人育成に必要なセミナー講習会事業を行うこと。
  8. 企業内教育、産業人育成に必要な教育機器及び教育材料の販売事業を行うこと。
  9. 国際化協力事業として国際的研修事業を行うこと。
  10. 海外研修生の受け入れ研修事業を行うこと。
  11. 前各号に掲げるもののほか、職業訓練に関し必要な業務を行うこと。

JTEXはこんな法人です

JTEXは厚生労働大臣より「認定職業訓練関係厚生労働大臣表彰」を受彰しました。

2014年(平成26年)11月19日、JTEXは認定職業訓練の実施状況が極めて優良で他の模範となる団体として、厚生労働大臣より表彰を受けました。

表彰

ご利用企業は、4万社以上

JTEXは設立以来、

  • 通信制による認定職業訓練
  • ものづくり現場の実学を主とした技術・技能を高める通信制生涯訓練
  • 国家技術資格支援、現場の実学を主としたセミナー及び研修事業

を実施し、多くの技能者・技術者の育成とその能力向上に寄与してきました。現在ご利用企業は4万社を超え、創業年目を迎えております。

  • 2026.07.16
  • 09:52

JTEXが取り組むSDGsの目標

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オンリーワンを自負する専門的な通信制訓練とスクーリングを通して、
JTEXは全国各社における「企業内教育訓練・生涯訓練」を支援してまいりました。
そして、職業訓練法人の使命とも言えるSDGs(持続可能な開発目標)の実現に貢献し、
さらに質の高い教育訓練が提供できるよう、―層の努力をしてまいります。

● すべての人々に包摂的かつ公平な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する

質の高い教育をみんなに

質の高い教育をみんなに

JTEXは、1971年に労働者の職業能力開発を支援することで、労働者の経済的・社会的地位の向上を目的に設立されました。職業訓練法人として、より質の高い教育をより多くの皆様にご利用いただけるよう努力し、4.3、4.4のゴールを目指します。

4.3

2030年までに、全ての人々が男女の区別なく、手の届く質の高い技術教育・匿業訓練及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。

4.4

2030年までに、技術的・職業スキルなど、雇用・働きがいのある人間らしい仕事及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。

● すべての人のための持続的、包摂的かつ持続可能な経済成長、生産的な完全雇用及びディセント・ワーク(働きがいのある人間らしい仕事)を推進する

働きがいも経済成長も

働きがいも経済成長も

JTEXは、職業スキルの向上を適える訓練を、段階を追って誰もが自学自習で取り組めることを願い、利用しやすい価格帯で提供いたします。そして、企業内教育はもちろん外国人労働者や企業枠外求職者も対象とし、8.5、8.6のゴールを目指し邁進いたします。

8.5

2030年までに、若者や障がい者を含むすべての男性及び女性の、完全かつ生産的な雇用及び働きがいのある人間らしい仕事、並びに同一労働同一賃金を達成する。

8.6

2020年までに、就労、就学及び職業訓練のいずれも行っていない若者の割合を大幅に減らす。

● 強靭なインフラを整備し、包摂的で持続可能な産業化を推進するとともに、技術革新の拡大を図る

産業と技術革新の基盤をつくろう

産業と技術革新の基盤をつくろう

JTEXは、技能者・技術者を対象とする職業訓練を通して、SDGsの各課題を技能者・技術者に浸透させることによって、課題解決の目標達成に向けた行動が促進されるよう努力してまいります。

8.5

2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。

● 持続可能な消費と生涯のバターンを確保する

つくる責任つかう責任

つくる責任つかう責任

JTEXは、つくる側の責任の重要性を、職業訓練を通じて啓蒙できるよう努力をしてまいります。

8.5

2O20年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

JTEXは、「ひとづくり」「ものづくり」を
応援する取り組みとして、
SDGsの目標すべてに
様々な形で貢献していきます。

sdgs

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  • 2024.09.07
  • 00:42