JTEX講座ランキングご紹介 | JTEX 職業訓練法人 日本技能教育開発センター

2020年開講となるや、瞬く間に受講を伸ばし、堂々栄えある第1位となりました。
現在、AIの代表的技術は機械学習です。本講座は、大阪大学の福井健一准教授を執筆者に迎え、実践的具体的に機械学習の概念と利用方法を学習できる講座となっています。
さまざまな業種の方にご受講いただいており、受講状況からもAIの本格活用が開始され、技術者の方々が率先されて学習されようとしていることが実感できます。

講座のご採用例：デジタル技術の進化に伴い、DX化に向けた取り組みを行う企業は増えてきており、自己啓発での知識習得も活発化しています。個々のレベルや学びたい内容に合わせた、DX関連講座を取り揃えているJTEX講座をご採用頂いております。

電験二種講座と共に、JTEXが合格率を高めるべく教材・サービス内容の刷新・充実に力を入れてきた講座です。4科目受験の合格率9.8％という難関資格でありながら、受験資格の制限がなく、資格取得後の活躍も期待できるため、さまざまなレベルの方がチャレンジされます。
JTEXテキストに記載されている厳選された例題を4回解いていただく、それが合格への道筋です。毎年の模擬テストを作成いただいている電験受験のスーパースター前田隆文講師の直前セミナーが、昨年からWeb動画で受講できるようになりました。

講座のご採用例：電気工事会社様では内定者教育（11月開講）の一つにご採用頂いております。早い段階で電験三種取得の意識づけを行い、入社後社内研修を経て秋に合格を目指しています。

2019年9月の開講からじわじわと受講を伸ばし、とうとう3位に喰い込んできました。「ことば」には力があります。相手をいやしたり、鼓舞したりと人を救うことができる反面、毒や武器となって相手を傷つけることもあるのが「ことば」の力です。ビジネスシーンで何かを伝えたいとき、それを表現するのにぴったりの「ことば」があるはずなのに、自分の語彙の中になく、もどかしい思いをしたりすることは誰でも経験することだと思います。本講座は、ビジネス場面に焦点をあて、さまざまなシーンで使える例文を学習しながら語彙を豊かにしていきます。

「QC検定」は、企業において品質管理、改善等に従事する方のレベルを4つの級（1級〜4級）に分けて実施されており、このうち3級は、QC七つ道具などの個別の手法を理解している方々、小集団活動などでメンバーとして活動している方々などを対象としています

「2021年10月開講に豊富なイラストとマンガで分かりやすさはそのままに、「SDGs」、「ダイバーシティ」、「ITリテラシー」など、「今の時代」の社会人に必要な知識を新しく加え、リニューアル。より分かりやすく、これからの企業を担う新入社員が知っておきたい内容がつまった講座に

執筆者の夏川立也さんは京都大学在学中に、落語家の桂三枝（現六代桂文枝）に弟子入り。卒業後、吉本興業の芸能人としてＴＶドラマ・バラエティ・舞台・映画・ラジオのパーソナリティとして、芸能活動をスタート。
その傍ら、自ら起業家として株式会社を設立。経営者として、30年間以上に渡り経済活動に取り組み、地域に根ざした企業を作り上げる。利害活動を超えた社会貢献活動にも取り組み、一般社団法人豊中青年会議所の第37代理事長も務める。
お笑いタレント・起業・ビジネス・社会貢献……、これらの経験から、楽しい空間の周囲に人は集まり、その集団が高いレジリエンスを発揮することに注目。
周囲を楽しい気分（前向きな感情）にする働きかけに、心理学的アプローチと脳内プロセスの構築を加えて開発した“実践理論　パワー・コミュニケーション術”に、生活習慣の改善と認知行動療法によってしなかやで打たれ強い心を生み出す“レジリエンス・アップ・トレーニング”を融合。
現在は、“笑い”の働きかけと“レジリエンス”の向上を通じ、社内・対顧客コミュニケーション環境を改善し、成果を求めるさまざまなオファーに応えるべく、全国各地で講演・研修会を開催中の人気講師、作家でもある。

マイクロソフトの執行役員としてMicrosoft 365の責任者であった筆者が、独立後16万人のビジネスパーソンに適用して業務効率をアップさせた再現性のある活用術を具体的に解説します。

2019年5月、改正労働施策総合推進法（通称：パワハラ防止法）が成立しました。大企業では2020年6月、中小企業では2022年4月から施行され、企業（事業主）は職場におけるパワーハラスメント防止のために、雇用管理上必要な措置を講じることが義務となります。職場のパワーハラスメントやセクシュアルハラスメント等のさまざまなハラスメントは、働く人が能力を十分に発揮することの妨げになることはもちろん、個人としての尊厳や人格を不当に傷つける等の人権に関わる許されない行為です。また、企業にとっても、社会的評価に悪影響を与えかねない大きな問題となります。